電柱に張り紙を付けたり、剥がすのは違法?電信の中身は空洞?

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電信柱の中身には何が詰まっているのか気になりませんか。

また、電柱に貼ってある張り紙を「はがす」ことや、電柱に張り紙をつけるのは違法とされているようです。

地上(上空)に電線やケーブル類を引くときに、これらを支持している柱上のものを電柱と呼んでいます。

現在では、電線や電話線や光ケーブルなどの支持用の柱としての印象が強い電柱ですが、初期には電気通信用の電線の支持用でした。

電気通信用の電線を支持する柱として日本全国に普及した時に「電信柱(でんしんばしら)・(でんしんちゅう)」と呼ばれるようになったようです。

東海地方や近畿地方では電信棒(でんしんぼう)とも呼ばれていたようです。

電力会社や通信会社が所有しているものを電信柱とよんで、鉄道で架線の支持に用いているものを架線柱と呼んでいるようです。

電信柱の略称が電柱(でんちゅう)になります。

日本に初めて建てられたのは電信柱(電柱)になります。

電信専用の幹線のネットワークが1870年代に形成されて、1889年に電話の一般への供用も開始されるようになりました。

この頃に、日本各地に電柱が建てられたと考えられます。

1890年に制定された電信線電話線建設条例によって、電信と電話の道路占用に法的保護が与えられました。

日本初のコンクリート電柱は1923年に建てられたものとされています。

現在の、一般的な円柱形のものとは異なって四角柱形のものでした。

四角柱形の電柱は、函館に現存しているとされています。

 

次に、電信柱の種類・電信柱の中身・電柱の張り紙をはがす・電柱に張り紙をつける、などの紹介をします。

 

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電信柱の種類

 

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電信柱の種類には、 木柱・コンクリート柱・鋼管柱・複合柱・鋼板組立柱、などがあります。

木柱は、現在は新たに建てることは廃止になっています。

コンクリート柱は、一般的に見かけるコンクリート製の電柱で略称でコン柱(コンちゅう)とも呼ばれます。

鋼管柱は、鋼板を丸めた筒で作った柱で、鋼板柱とも呼ばれます。

複合柱、コンクリートの台柱の上に複数の鋼管柱を組んだ電柱です。

鋼板組立柱、筒状に丸めてある2m程の鋼板を組み立てた電柱になります。

当初の電柱は従来木製のものが多くて、昔は電柱材用として「ボカスギ(スギの品種)」の栽培が盛んに行われていました。

昭和初期頃になると、耐久性・耐火性に優れたコンクリート製の電柱が製造されはじめました。

現在ではコンクリート製の電柱が主流になっています。

次に、電信柱の中身・電柱の張り紙をはがす・電柱に張り紙をつける、などの紹介をします。

 

電信柱の中身

 

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現在主流のコンクリート柱(略称コン柱)のことについて紹介します。

コンクリート柱は、骨組みに鉄筋を使用した中空構造になっています。

コンクリート柱は、コンクリート型枠に鉄筋をセットしコンクリートを注入して製作します。

コンクリート型枠を回転させて遠心力をかける(遠心形成)して中空構造を形成しています。

コンクリート柱は約1.2トンの横曲げ強度でも破壊されないように設計されています。

設置時におよそ風速60m程度の風圧でも破壊されないよう設計されていますが、大型の台風ではたびたび折れてしまったコンクリート柱を見かけることがあります。

1本のコンクリート柱が折れると、両隣のコンクリート柱には想定外の荷重がかかるので、台風が通り過ぎたあとに数本のコンクリート柱が並んで折れているのを見かけることがあります。

次に、電柱の張り紙をはがす・電柱に張り紙をつける、などの紹介をします。

 

電柱の張り紙

 

現在主流のコンクリート製の電信柱の中身は中空です。

電柱の張り紙をはがすのは違法なの?

電柱に張り紙を貼りつけるのは違法なの?の紹介をします。

電柱に付けてある張り紙は許可を受けているので、かってにはがすと違法になります。

電柱は電力会社・通信会社・ケーブル会社・警察など電柱を所有している会社等が管理しています。

電柱に張り紙をするのであれば、電柱が電力会社の管轄であれば電力会社許可を得る必要があります。

例えば、NTTの電柱ならNTTに・ケーブル会社の電柱ならケーブル会社に・電力会社の電柱なら電力会社に許可を得ます。

個人が所有している土地に建っている個人用の電柱の場合は、電柱の持ち主に許可を得なければ違法になります。

また、許可を得てつけてある張り紙であっても、指示があったら何時でも取り外せる状態にしなければいけません。

個人的に「子猫を探しています」などと張り紙を電柱に付ける場合もあります。

商売目的でない場合は、子猫が見つかり次第に取り外す条件で認められるのではないかと考えられます。

商売目的の場合は有料になります。

違法の場合は、訴えられれば賠償金請求をされる可能性があります。


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